

オフィス用Wi-fiを導入すると、フロアのレイアウト変更がLANケーブルの配線を考えなくて良くなるため効率良く行えます。従業員がフリーアドレスを利用できたり、業務で使用するタブレットやスマホ、ノートパソコンなどのデバイスをWi-fi接続して、電波が届く範囲であれば社内の様々な場所で使用したりも可能です。Wi-fiの電波を上手く活用することで業務効率化が図れるでしょう。
この記事では、オフィス用Wi-fi導入の選び方やポイント、家庭用Wi-fiとの違いと5つの注意点などについて解説していきます。
目次
オフィス用Wi-Fiとは、会社や店舗などに向けた業務用のルーターを指します。家庭用と大きく異なる点は、同時に接続できる台数の違いです。一般的な家庭用のルーターは10台程度なのに対して、業務用は数十台、100台単位での同時接続が可能なケースもあります。
オフィス用Wi-Fiは比較的通信が安定している上、通信速度も遅くなりづらい傾向があります。複数のデバイスが同時に接続しても通信速度が落ちず、Web会議のような業務にも適しています。また、顧客も利用できるため、打ち合わせ時にも便利です。飲食店などの場合は、利用客にとっても便利な環境を提供でき、満足度向上にもつながります。
オフィスにWi-Fiを導入すると、さまざまなメリットが期待できます。
まず、配線を考えながら配置する必要がなくなるため、社内のレイアウトをより自由に設計できます。固定回線の環境では必須である有線LANケーブルを必要とせず、パソコンだけでなくタブレットやスマートフォンなど、さまざまなデバイスを簡単に接続できる点も大きなメリットのひとつです。
また、ケーブルがないことで清掃のしやすい整頓された環境を維持しやすくなります。近年では、フリーアドレス制度を採用する企業も増えており、従業員個人の席を設けない柔軟なオフィスレイアウトを可能にしています。
さらに、業務用Wi-Fiはセキュリティレベルが高く、暗号化や外部認証サーバーとの連携など、豊富なセキュリティ機能が魅力です。導入コストは家庭用に比べて高くなるケースがほとんどですが、その分社内のセキュリティや利便性の向上が期待できます。
オフィスにWi-fi導入を検討する企業は、家庭用Wi-fiルーターではなく法人向けのWi-fi(無線LAN)ルーターやWi-fiアクセスポイント機能付きのものを選ぶことが重要です。
家庭用Wi-fiでは、使用できる人数や同時接続台数の上限が少ないため、社内で使うと業務に支障をきたす恐れがあるからです。効率良くビジネスを行うためには、快適なインターネット環境を整える必要があります。
Wi-fiアクセスポイントは、聞き慣れない言葉かもしれません。別記事「【法人向け】Wi-Fiアクセスポイントとは?メリットや設置の注意点を解説」について解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
ここまでで、オフィス用Wi-fiを導入する際の選び方や、Wi-fiの種類についてお伝えしてきましたが、どのような点に気をつけて、社内に取り入れるべきなのかという疑問が浮かぶのではないでしょうか。
次章では、オフィス用Wi-fi導入のポイントを解説していきます。
企業情報や個人情報の漏えいを防ぐために、Wi-fi設定で業務用とゲスト用の使い分けが、セキュリティ対策を意識するなら重要です。ゲスト用を活用すれば、従業員が使用するデバイスやプリンター、サーバーなどに部外者はアクセスできないため、情報漏えいやコンピュータウイルスの侵入・被害を防止できます。
小規模オフィスであれば家庭用Wi-fiの導入で対応可能かもしれませんが、家庭用Wi-fiの同時接続台数は10台程、使用者は3名程が目安の上限です。
一方、オフィス用Wi-fiを導入すれば、同時接続台数は50台程、使用者は20人程まで上限が設けられているタイプが多いです。オフィスの規模や同時接続台数を考慮して選ぶことがポイントです。
オフィスで使うデバイスを、従業員一人ひとりに貸与している企業もあるでしょう。法人向けWi-fiの機器は、多くのベンダーで販売のみ行われており、ユーザー側で設置・設定することが求められます。そのため、オフィス用Wi-fiを導入後に設置・設定が難しいと管理者や従業員の業務負担になるので、Wi-fiの導入が簡単で利用しやすい製品を選ぶようにしましょう。
インターネットにデバイスを接続して、日常業務を行っていると、ある日突然、ネットワークの問題や通信障害など、思わぬトラブルが起こり得る可能性があります。従業員が業務に集中できなくなり、トラブル解決に時間を費やすと業務効率や、生産性の低下を招いてしまうでしょう。
日常業務に支障が出ないようにするため、アフターフォローや、サポートが充実しているWi-fiサービス事業者を選択するのがポイントです。
上記でお伝えしたように、オフィス用Wi-fiと比べて家庭用Wi-fiは同時接続台数や、使用者の上限が少ないため業務での使用に向いていません。また、オフィス用Wi-fiにはゲスト設定が可能ですが、家庭用Wi-fiは対応していないため業務用との使い分けができないことにより、セキュリティリスクが高まります。利便性やセキュリティリスクを考慮すると、業務に使用するのは法人向けWi-fiが望ましいでしょう。
オフィス用Wi-fiの導入は、業務効率や生産性、安全性などに影響を及ぼすため、下記で解説する5つの注意点を参考にしてください。通信の速度や安定性、セキュリティリスク対策などを考慮して、自社に合った製品、Wi-fiサービス事業者や契約プランを選ぶことが大切です。
次章では、オフィス用Wi-fi導入の5つの注意点を解説していきます。
デバイスをインターネットに接続する方法は、有線Lanケーブルを使った有線接続あるいは、Wi-fiによる無線接続の2パターンがあります。電波を利用するWi-fi接続は、障害物や距離の影響を含め色々な原因によって、有線Lanと比べて通信速度や通信自体が不安定になりやすいです。
オフィスで有線Lanケーブルを使った接続ですと、使用するデバイスの数だけインターネットに繋がり、社内情報への接続経路も限定的です。一方、Wi-fi接続は電波の届くエリアでは、不特定多数の人のデバイスにWi-fi設定画面の表示が出るため、不正アクセスされる危険性があります。悪意のある第三者による個人情報や、企業情報の漏えい被害に遭う恐れがあり、有線Lan接続よりもセキュリティリスクが高いです。
Wi-fiには2.4GHz帯と5GHz帯の2種類の電波があり、5GHz帯の方が通信の安定性を確保しやすいです。
ただし、周囲に電子レンジやBluetoothなど、様々な機器を置いて使用していると、Wi-fiを利用した時に電波干渉や電波障害が起きて、通信速度や通信自体が不安定になる可能性があります。
Wi-fiの電波は、サービスエリアの範囲でしか利用できないため、電波が届かない場合は通信圏外になってインターネットに接続できなくなります。サービスエリア内であっても、山の中や地下、障害物などの影響で電波が圏外になることもあるため注意が必要です。
オフィスで働く従業員全員が、ITリテラシーが高いわけではないため、Wi-fiやITの知識・スキルに乏しい従業員の人的ミスによって、企業情報や個人情報など大切なデータが社外に拡散、情報漏えいが発生するかもしれません。
情報漏えいを防ぐためには、従業員一人一人に対してITや情報リテラシー教育を行い、高いセキュリティ意識を持たせることが大切です。
オフィス用のWi-fiを導入しようと検討していても、自社のインターネット環境に適したプロバイダはどこなのか、どのようなネットワーク構築をしていけばよいのか、自力で導入するには時間も労力もかかってしまうでしょう。しかし、業務の効率化を図るには迅速な導入が求められます。
アジアネットではインターネット構築や販売、施行に至るまで豊富な実績があるため、自社に最適なオフィスWi-fiの導入が可能です。専門業者のため、契約からインターネット環境の整備まで一括して依頼できます。
企業によっては、オフィスでインターネット環境を整えるために、家庭用Wi-fiの導入を検討するところもあるでしょう。法人向けとしては、利便性やセキュリティ対策を考えると業務に向いていません。
オフィス用Wi-fiを導入すれば、業務効率の向上や強固なセキュリティの確保がしやすくなります。オフィス用Wi-fiを社内に導入する際は、上記お伝えしたポイントや注意点を把握したうえで、自社に最適な製品、Wi-fiサービス事業者、契約プランを選ぶことが大切です。