法人向けインターネット回線はどう選ぶ？メリット・デメリットをわかりやすく解説
多くの企業がデジタル化に伴い、パソコンやスマホ、タブレットなどのデバイスを活用してインターネット回線に接続しながら、ビジネスを行うことが当たり前の状況になっています。オフィスのネットワーク環境を構築する際は、自社の利用環境に合ったインターネット回線を選ぶことが大切です。
インターネット回線の契約には個人・法人の2パターンがありますが、個人向けよりもセキュリティや仕事で役立つサービスが充実している法人向けプランがおすすめです。
この記事では、法人向けインターネット回線の選び方や、メリット・デメリットなどについてわかりやすく解説していきます。
目次
法人向けインターネット回線のメリット・デメリットを比較
法人向けのインターネット回線のメリット・デメリットをわかりやすく比較しました。
| メリット | 固定IPアドレスが使える |
| 法人名義で請求書を作れる | |
| セキュリティサービスが充実している | |
| インターネット回線の利用料金を経費計上できる | |
| ビジネスに必要なサービスが充実している | |
| 帯域保証や帯域優先サービスがある | |
| 領収書を発行できる | |
| デメリット | 契約に必要な書類が多く利用までに時間がかかる |
| 契約できないプロバイダがある | |
| 派手な値下げや特典キャンペーンが無い | |
| 月額料金が個人契約と比べて高め | |
| 小規模なオフィス・店舗の場合は費用対効果に見合わなくなる恐れがある | |
| 登記簿謄本が必要な場合がある | |
| オプションやサービスが豊富なので、自社に必要なものだけを選択しないと無駄な出費になる |
上記のメリット・デメリットを比較したうえで、次章でお伝えする選び方を把握して自社に合ったインターネット回線事業者・プロバイダの契約をしましょう。
法人向けインターネット回線の選び方
法人向けのインターネット回線の選び方を解説していきます。
- 法人契約に対応しているか
- 提供エリアの範囲内か
- 通信速度が速く安定性は良いか
- 通信速度制限があるか
- 端末の同時接続台数は適切か
1.法人契約に対応しているか
企業がビジネスでネットワーク環境の構築を検討した時に、必ずしも法人向けのインターネット回線を契約する必要はありません。一般家庭で使う個人契約のインターネット回線を導入することも可能です。インターネット回線事業者、プロバイダは複数あり個人契約のみで法人契約を受け付けていないところもあります。
しかしながら、法人向けのインターネット回線を契約する方が、個人契約よりもセキュリティや仕事で役立つサービスが充実していておすすめです。
2.提供エリアの範囲内か
自社に最適な法人向けのインターネット回線の契約ができても、提供エリアの範囲外では従業員が使用するパソコンやスマホ、タブレットなどのデバイスをオンライン化できません。
契約する際は、インターネット回線事業者・プロバイダの対応エリアの範囲内に、オフィスが入っているのか確認するようにしましょう。また、本社が提供エリア内であっても支社がある場合は、支社がエリア外だったということも考えられるため注意が必要です。
3.通信速度が速く安定性は良いか
企業がIT製品をオンライン化してビジネスを行うのであれば、インターネット回線の通信速度が速くて常時安定した接続が求められます。通信速度が遅かったり回線の安定性に欠けたりすると、従業員はストレスを感じながら仕事の質や生産性の低下を招きます。
法人向けのインターネット回線の契約の際は、快適な通信品質を求めてIPv6通信(IPoE接続)に対応した光回線を利用するのがおすすめです。IPv6通信(IPoE接続)は、次世代型のインターネット接続方式によりIPv4と比べて、高速通信や通信の安定性が向上しています。
4.通信速度制限があるか
一部のインターネット回線サービスや、提供しているプランにより、月間のデータ通信量に上限が設定されている場合があります。上限が設けられていると、データ通信量が越えた際に通信速度制限がかかり、インターネット回線のスピードが低下する仕様になっているため、ビジネスに支障をきたす恐れがあるので注意が必要です。
企業が法人向けのインターネット回線を選ぶ際は、快適に利用するために月間のデータ通信量が無制限の回線サービスやプランにすることが重要です。
5.端末の同時接続台数は適切か
企業がビジネスでパソコンやスマホ、タブレットなどの端末をインターネット回線に接続して使用する場合、同時接続台数を考える必要があります。端末の同時接続台数が少ないプランを選択することで、利用料金の節約に効果的です。
ただし、端末の同時接続台数が少ないプランの場合、従業員数が多いオフィスでは同じ時間帯に従業員が一斉に端末をインターネット回線に接続すると、ネット回線が混雑して通信速度の低下や通信が遮断される恐れがあります。
法人向けのインターネット回線の契約は、自社の従業員数に対して端末の同時接続台数は適切なのか判断して、最適なプランを選ぶことが大切です。
法人向け回線を提供しているサービス
法人向け回線を提供しているサービスを解説します。
- ビッグローブ
- NTT西日本
- NTT東日本
- OCN
1.ビッグローブ
※引用：ビッグローブ光
ビッグローブの法人向けのインターネット回線では、NTT西日本・東日本が提供するフレッツ光回線(フレッツ・光クロスを除く)を利用した、「法人向けビッグローブ光」というインターネット接続サービスがあります。法人向けビッグローブ光の光回線サービスは、IPv6(IPoE方式)接続を採用しており高速通信を可能にし、通信の安定性が高く快適にインターネットを利用できます。
新規に光回線を利用する場合の料金プラン
| 工事費 | 月額 | ||
| ファミリータイプ
一戸建て・商業ビル・オフィスビル向け |
屋内配線を新設する場合 | 18,000円(税別) | 開通翌月～13カ月目3,580円(税別)/月
14カ月目～ 5,180円(税別)/月 |
| 屋内配線を新設しない場合 | 7,600円(税別) | ||
| マンションタイプ
集合住宅向け |
屋内配線を新設する場合 | 15,000円(税別) | 開通翌月～13カ月目2,480円(税別)/月
14カ月目～ 4,080円(税別)/月 |
| 屋内配線を新設しない場合 | 7,600円(税別) |
※2023年6月現在の料金です。
2.NTT西日本
NTT西日本は光ファイバーを使用した、インターネット回線サービス「フレッツ光」を法人向けに提供しています。
ファミリータイプのプランであれば3タイプに分かれており最大100Mbps〜最大1Gbpsという、光回線ならではの高速通信を実現しています。フレッツ光を法人契約する場合は、NTT西日本と契約を締結してから別途プロバイダの契約が必要です。
料金プランはお問い合わせの上見積もりとなります。
3.NTT東日本
NTT東日本も法人向けの光回線として「フレッツ光」を提供しています。NTT西日本とはフレッツ光の料金設定や、プランの名称に違いがあるため全く同じものではありません。
例えば、NTT西日本のフレッツ光のプランでファミリータイプは、NTT東日本では名称の違いや上位プランに幅があります。
NTT東日本のフレッツ光は、フレッツ 光クロスやフレッツ 光ネクストなど通信データ速度によってプランが複数存在します。一般家庭用と同じ1Gbpsから、ビジネス向けの10Gbpsまで様々です。
そして、NTT西日本と同じようにフレッツ光を法人契約する場合は、NTT東日本と契約を締結してから別途プロバイダの契約が必要です。
4.OCN
※引用：OCN光
NTTコミュニケーションズのインターネット回線サービスで、法人向けとして「OCN光」を提供しています。OCN光とフレッツ光は、同じNTTコミュニケーションズが運営している光回線です。OCN光はフレッツ光のインターネット回線を借りているため、ファミリータイプでは最大100Mbps〜最大1Gbpsと同じ様に高速通信を実現しています。
まとめ
デジタル化が進み、企業のなかにはテレワーク、リモートワークを導入するところが増えています。
企業がインターネット回線を導入する際は、法人向けの方が個人向けと比べてセキュリティやサポートが充実しています。法人向けのインターネット回線は、高速通信と高い安定性を実現する光回線がおすすめですが、回線の選び方やメリット・デメリットを参考にして自社に合ったネットワーク環境を構築しましょう。
About the Author
