ビジネスホンの耐用年数はどのくらい？買い替えるタイミングも解説

自社でビジネスホンを利用しているけど、最近調子が悪くなる電話機も増えて、買い換えようと考えているけど、一般的にビジネスホンの耐用年数がどれくらいか気になる方も多いはずです。

ビジネスホンの耐用年数を知ることで、適切な時期に電話機や主装置を買い替えられ、トラブルを事前に防ぐことができます。

耐用年数が過ぎたビジネスホンを使用し続けると、業務に支障をきたす可能性があるため、現在使用している電話機や主装置の耐用年数をチェックしておきましょう。

記事の後半では、ビジネスホンを買い替える適切なタイミングについても解説しているので、これから買い替えを検討している方は最後までご覧ください。

ビジネスホンの耐用年数とは？

そもそも耐用年数とは、会社のパソコンや設備などの資産が使用できる期間のことで、減価償却資産であれば、使用する期間が長くなれば資産の価値は時間の流れとともに減っていきます。

簡単にいえば、対象資産を使用した開始日から資産価値が喪失した期間を耐用年数といいます。

設備の耐用年数は、政府によって定められており、法定耐用年数といい、機器や設備によって年数は変わります。

例えば、パソコンであれば4年、冷暖房機器であれば6年などと、減価償却する期間に違いがあることは事前に把握しておきましょう。

ビジネスホンの法定耐用年数

会社のさまざまな機器や備品に耐用年数がありますが、ビジネスホンの耐用年数はというと、国税庁の耐用年数表にある「デジタル構内交換設備、デジタルボタン電話設備」に含まれるため、6年と定められています。

ただし、新品のビジネスホンを購入した時に限り6年ですが、中古の場合には以下の計算式に当てはめます。

法定耐用年数を全て経過している中古の耐用年数＝法定耐用年数 × 20% 

法定耐用年数の一部を経過している中古の耐用年数＝(法定耐用年数-経過年数) + 経過年数 × 20% 

中古の場合には、使用していた年数により法定耐用年数に違いがあることは理解しておきましょう。

ビジネスホンの寿命と耐用年数

ビジネスホンの法定耐用年数は6年ですが、この耐用年数は、ビジネスホンの寿命とは異なります。

ビジネスホンの寿命は、使い方や環境にもよりますが、平均で10年〜15年といわれています。

そのため、耐用年数が過ぎても使い続けている企業も少なくありません。

必ず6年でビジネスホンを交換しなければならないわけではなく、使用していて問題なければ使い続けても良いでしょう。

耐用年数が過ぎたビジネスホンを使うリスク

ビジネスホンには耐用年数や寿命がありますが、壊れていないからといって使い続けるとリスクもあります。ここでは、耐用年数や寿命が過ぎたビジネスホンを使用する以下の3つのリスクについて解説します。

1. メーカーのサポート終了
2. 部品がなくて修理ができない
3. 突然壊れる可能性がある

それぞれのリスクについて簡単に解説します。

1.メーカーのサポート終了

耐用年数や寿命が近いビジネスホンを使い続けると、いつの間にかメーカーのサポートが終了している場合があります。

メーカーのサポートが終了してしまうと、もし故障した時にすぐに修理を依頼できずに、ビジネスホンを使えない期間が出来てしまいます。

ビジネスホンが使えなくなる期間ができると、その間は外線や内線が使えなくなり、仕事にも影響を及ぼすでしょう。

2.部品がなくて修理ができない

耐用年数が過ぎたビジネスホンを使用していると、購入からある程度の期間が経っているため、すでに部品が販売されていない可能性があります。

ビジネスホンでも最新のモデルが次々と発売されるため、古い型のビジネスホンの部品は製造されなくなります。

もし、ビジネスホンが壊れて会社内で修理しようと思っても部品がないため、ビジネスホンが使えなくなるでしょう。

3.突然壊れる可能性がある

耐用年数を過ぎたビジネスホンを使用していると、突然に故障してしまうリスクがあります。

最新のビジネスホンでも故障の可能性はありますが、耐用年数を過ぎたビジネスホンであれば、そのリスクは高まります。

ビジネスホンは、外部と連絡を取るためにも大事な手段ですので、急に壊れてしまうと仕事に影響を与える可能性は大きいといえます。

ビジネスホンを買い替えるタイミングはいつ？

耐用年数や寿命が過ぎたビジネスホンを使用するリスクがありますが、いつ買い換えれば良いか迷っている方も多いはずです。

そこで、ビジネスホンを買い替えるタイミングを以下の5つのポイントに分けて解説します。

1. メーカーの保証期間が過ぎた
2. 導入から10年以上が経過した
3. 故障する頻度が高くなった
4. 現状の機能に不満がある
5. オフィスの改装や移転

もし、これからビジネスホンの買い替えを検討しているのであれば、上記のポイントに当てはまっているかを確認してください。

1.メーカーの保証期間が過ぎた

ビジネスホンを販売しているメーカーによっては、保証期間が設定されています。

そのため、現在使用しているビジネスホンの保証期間が過ぎた時点で買い替えを検討しても良いでしょう。

メーカーの保証期間が過ぎてしまうと、故障した時に修理を依頼できなかったり、高い修理代を払わなければならなかったりと、デメリットばかりです。

事前にメーカー保証が何年残っているかを確認しておくと良いでしょう。

2.導入から10年以上が経過した

現在のビジネスホンを使用開始して、10年以上が経過した場合には買い替えを検討しても良いでしょう。

ビジネスホンの平均的な寿命は、10年〜15年が一般的ですので、10年経つ頃には故障し始める可能性が大きくなります。

そのため、ビジネスホンを導入した時期を把握した上で、10年経過した際に買い替えると故障の危険性も少なくなるでしょう。

3.故障する頻度が高くなった

ビジネスホンを使用していて、急に電話が繋がらなかったり、相手の声が聞こえにくくなったりと故障する頻度が高くなった時にも交換を検討してください。

故障してしまうと、電話が使えなくなるため、仕事にも影響を与えてしまいます。

故障して何度も修理して使い続けるよりも、故障した時点で次のビジネスホンに買い替える準備をしておくと、スムーズに交換できます。

4.現状の機能に不満がある

古い型のビジネスホンを使用している場合に、機能に不満がある場合には、機能が充実した新しいビジネスホンを導入しましょう。

例えば、電話帳の登録や着信音の使い分けなど、古い型のビジネスホンには無い機能が新しく実装されています。

もっとビジネスホンを快適に使用したいのであれば、新しい型のビジネスホンの導入を検討してください。

5.オフィスを移転・拡大する

これからオフィスの移転や拡大を検討しているのであれば、ビジネスホンの買い替えも検討しましょう。

オフィスを移転する際には、ビジネスホンの台数にも変化があるため、追加して購入しても良いですし、全てのビジネスホンを買い替えても良いでしょう。

オフィスを移転したり、拡大する際には、ビジネスホンの買い替えを検討する良い機会となります。

まとめ

今回は、ビジネスホンの耐用年数について、寿命との違いや買い替えるタイミングについて解説しました。

ビジネスホンの耐用年数は新品であれば6年ですが、中古であれば今まで使用していた期間で計算しなければなりません。

耐用年数や寿命が過ぎたビジネスホンを使用すると故障した際の対応が難しくなるため、早めの買い替えがおすすめです。

また、ビジネスホンを買い替えるタイミングは、使用した期間や機能、オフィスの移転をポイントとして検討しましょう。

ビジネスホンも会社の資産となるので、耐用年数を把握して、上手に買い替えを行いましょう。